業界情報
中小企業の最も身近な専門家である税理士の支援を受け、トップがリーダーシップを発揮しながら自社の経営力向上に取り組む方法を分かりやすく述べた実務書です。
改善にあたっては、まず、社内の経営管理体制を整備し、自社の金融機関の評価やキャッシュフローの現状を知った上で、セグメント（製品・顧客）ごとの重要度を決定しながら必要利益を明らかにした上で、経営力向上計画を立てる必要があります。
さらに、「日報」を活用し、社内のコミュニケーションを円滑化し、人材育成につなげ、定例経営会議で評価や改善策の検討を繰り返すことで、計画の実現可能性は高まります。
目次
◆自社の経営管理体制を整備する
◆金融機関に信頼される企業になる
◆社長としてリーダーシップを発揮する
◆自社の現状を理解する
◆経営力向上計画を立てる
◆想定外のリスクの現状を知る
◆コミュニケーションと人材育成に日報を活用する
◆業績評価と改善策の決定を定例経営会議で行う
◆内部監査員監査の進め方
本の内容としては建設業はもちろん、あらゆる業種で活用が可能です。
発売：東洋出版 A5版136ページ 1,200円（税別）
（記事：理事 吉永茂）